超臨場感コミュニケーション産学官フォーラム
設立趣意書

 将来、コミュニケーションの形態は、情報の伝達・共有を行う「テレコミュニケーション」から、ネットワークを通じて人々の相互理解と協働活動を形成することでより高い価値の創発をもたらす新たな「ユニバーサル・コミュニケーション」へと変化を遂げていくことが見込まれます。「ユニバーサル・コミュニケーション」の中でもとりわけ「超臨場感コミュニケーション」、すなわち、遠く離れた場所からでも同じ空間を共有でき、お互いにその場にいるような自然でリアルなコミュニケーションは、重要な要素であり、高齢化社会において誰もが心豊かで便利に生活できる情報化社会の創生に役立つと考えられます。

 平成17年に総務省が発表した「ユニバーサル・コミュニケーション技術に関する調査研究会報告書」においても、人間の心の中の想像力、感じる能力、アイデアを膨らませる能力など人の感性に訴えるリアリティに富んだ表現・意思伝達を可能とするコミュニケーション社会の実現が重要であるとされております。

 このような超臨場感コミュニケーション技術は、「超高精細・立体映像」、「高臨場感音場再生」、「触覚・嗅覚を含めた五感通信」などの要素技術からなり、それらの研究開発においては、設備やシステムが大規模になることに加え、撮像・入力、ディスプレイ・再生、光学機器、画像・音声処理、伝送・通信、コンテンツ制作、ヒューマンインターフェース、心理評価・認知メカニズムなど多くの異分野の協調が不可欠であることから、産業界、大学、国など関係機関が叡智を結集し、標準化を念頭において推進することが必要となります。

 そこで、超臨場感コミュニケーションに関係する研究者・事業者・利用者等が広く参集し、相互の情報交換や異分野間交流を推進するとともに、産学官連携による研究開発・実証実験・標準化等の効率的な推進を図ることを目的として、「超臨場感コミュニケーション産学官フォーラム」の設立を企画いたしました。本フォーラムでは、研究者・技術者の議論・調査の場の提供、共通コンテンツを用いた実証実験、展示会・シンポジウムでの技術発表等を通して、超臨場感コミュニケーションの重要性を社会に喚起するとともに、産学官の研究開発の活性化、研究成果の実社会への積極的な展開に多大な貢献ができるものと確信しております。

 本フォーラムの設立に当たっては、通信事業者、ベンダー、学識経験者、研究者、コンテンツ制作者等、産学官の幅広い分野からご参加いただき、超臨場感コミュニケーションの実現に向けて戦略的に活動していく決意であります。

設立発起人代表 原島 博


設立発起人名簿

(順不同、敬称略)
原島 博 東京大学大学院 教授
東倉 洋一 国立情報学研究所 教授・副所長
伊藤忠商事株式会社
株式会社NTTデータ
株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ
キヤノン株式会社
株式会社KDDI研究所
三洋電機株式会社
シャープ株式会社
独立行政法人情報通信研究機構
セイコーエプソン株式会社
ソニー株式会社
大日本印刷株式会社
株式会社東芝
日本電気株式会社
日本SGI株式会社
日本電信電話株式会社
日本ビクター株式会社
日本放送協会
パイオニア株式会社
株式会社バンダイナムコゲームス
株式会社日立製作所
株式会社富士通研究所
松下電器産業株式会社
三菱電機株式会社
(以上 25人)


 
 
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